メディア出演歴
東京証券取引所 2022年2月
日本経済新聞 2017年2月・3月 2021年10月 2022年1月 2024年6月
日経ヴェリタス 2019年9月 2024年9月
日経CNBC 朝エクスプレス 2018年から2022年 35回出演
日経トレンディ 2022年2月
国民年金基金連合会 iDeCo公式サイト 2019年2月
テレビ東京 ワールドビジネスサテライト 2018年6月
静岡朝日テレビ 2021年5月
Tokyo FM 2018年1月 2019年6月
中央エフエム 2022年10月
企業研究会 Business Reserch 2009年10月～3月、2017年5月～2018年2月
日本FP協会 FPジャーナル 2019年3月
銀行実務 2023年2月 2024年7月
週刊SPA 2023年9月
R&Iファンド情報 2023年5月
ダイヤモンド・オンライン 2019年12月 2020年5月
小学館Precious 2020年3月
週刊新潮 2009年7月 2022年10月
週刊住宅 2018年10月・11月 2020年1月
ZUU Online 2016年4月～11月
みんなの投資Online 2024年4月
Monja 2019年10月
マネックス証券 動画セミナー 2017年1月など多数。
現在の仕事についた経緯
日系銀行、米国系証券、欧州系信託銀行で計26年間勤務し、後半はプライベートバンカーとなりました。「お客様の為にならない、自分で納得しないモノはお客様に勧めない」と決意し、顧客ニーズ対応のプライベート・バンキング業務を行ってきました。
企業勤務では収益目標が優先され、ハイレベルな顧客本位を貫くことが難しいと実感し、「販売者」を辞め、海外ETF等を用いて低コスト運用を実現する助言業務特化を計画しました。
金融商品販売キックバックを受け取らず、顧客の資産増加が報酬増加に繋がるWIN-WINの「残高連動方式・フィーベース型」のビジネスを行う独立系・投資助言業者(RIA)として、2015年にRIA JAPAN おカネ学株式会社を設立しました。
仕事へのこだわり
一貫して「お客様の最善の利益」を追求しています。「親に勧められるモノしかお客様に勧めない」という信念を持ち、金融機関に勤める者は“お客様にお仕えする金融執事であるべき”と考えています。
従来の金融機関でよく見られた「販売手数料(コミッション)型」の報酬体系では、顧客のリターンよりも営業目標(ノルマ)や企業収益を優先するあまり、高コストな商品を提案したり、数年での乗り換えを促したりしていました。その結果として高いコストが顧客のリターンを下げる「利益相反」が発生していたのです。
これに対して私は、低コスト運用で顧客の資産残高が増えればアドバイザーの報酬も増える「残高連動方式(フィーベース型)」のシステムを見い出し、「WIN-WINの関係」を築ける理想的なビジネスモデルを構築しました。
また、欧州系プライベート・バンキング時代に、究極の低コストインデックス運用である「海外ETF」の有効性を知り、「これこそが運用の王道だ」と確信しました。昨今では「インデックス運用の有効性」が広く知られるようになりましたが、当時は「インデックス運用」という言葉さえほとんど知られていませんでした。
現在では投資助言専業で、お客様に低コスト海外ETFをベースにした資産運用を助言しています。お客様からは「もっと早くRIA JAPANにお願いすれば良かった」とのお声をいただけるようになりました。
まだまだ資産運用などの金融関係では、情報を知らないことによって損をしてしまう事例が多いと考えています。金融知識を知らない、いわゆる「情報弱者」が「販売者のカモ」にされないように、“知っておくとトクするおカネ学”として資産運用の知識と真実を様々な方法で発信しています。
若者へのメッセージ
資産運用分野のおいて、若者の皆さんにはSNSの情報を過度に信じないように注意してほしいと思います。SNS経由で資産形成の情報を得る方々が多いとの統計がありますが、無料の情報にはリスクが潜んでいる可能性があります。当社RIA JAPANの社員になりすましたグループライン経由で、詐欺グループに資金を送ってしまった被害者が発生してしまっています。当社以外でも大手金融機関や、著名人になりすましたケースもあります。
そもそも個別銘柄の推奨などを行うには、「投資助言業」の登録が必要です。しかし正式な登録を得ず、投げ銭や投資サロン形式などを用い脱法行為を行う事業者も存在しています。(ライセンス取得者イメージの)正規に登録を取得している事業者であれば、「必勝法」など断定的な表現は使いません。また儲かった事例だけを採り上げる行為も、著しく有利と誤認させる表現で問題です。
無登録業者は、お構いなしに扇動的な文言でアクセス数増加を狙い、収益化を企図する事例もあります。無責任で投資家保護姿勢が欠如した場合が想定されるのです。「ただより高いモノは無い」と思ってください。ぜひ信頼できる登録業者の“プロ”の助言に触れてほしいと思います。